ここ数年で普及したテレワークは、快適かつ時間を効率的に使って働くうえでとても魅力的な制度です。テレワークは労働者からも人気が高く、一部の企業が居住地不問のフルリモート制度を導入するなど、採用力強化として導入する動きも見られます。

テレワークを導入している企業への転職を検討している人も少なくないでしょう。
しかし、制度に惹かれて転職しても、テレワークにまつわるデメリットを把握していなければ、うまくパフォーマンスが発揮できない可能性があります。そうなると転職先で評価されず、また転職・・・などの未来もあるかもしれません。

そこで本記事では、テレワークのメリットとデメリットを説明し、さらにテレワーク転職を成功させた方の体験談や成功ポイントを紹介していきます。

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従業員におけるテレワークのメリットや課題点は？

まずは従業員視点で、テレワークのメリットとデメリットを紹介します。

【メリット1】通勤の負荷を軽減できる

テレワークのメリットとしての回答1・2位が通勤に関する内容です。

通勤は1日のなかで多くの時間を費やすだけでなく、満員電車などに乗ることで体力や気力を大きく消耗します。それだけで疲弊し、業務のパフォーマンスに影響が出ていた人もいるのではないでしょうか。

テレワークで通勤時の負担やストレスをなくすことで、業務パフォーマンスの向上も図ることができます。企業側でも半数以上がテレワークの導入で通勤削減による負担軽減の効果を実感したと回答しています。

【メリット2】ワークライフバランスや家族関係の向上に繋がる

テレワークでは、通勤で費やしていた時間がそのまま可処分時間に転換します。
それによってプライベートや家族との時間が増えた方も多いのではないでしょうか。

たとえば、これまで子どもの送迎を配偶者に任せりきりになっていたという人でも、テレワークによって育児の分担も可能になるでしょう。またこれまで通勤時間だったところを趣味に使ったり、自己研鑽に励むという人もいます。

企業側の意見でも、家庭生活を両立する人材へのメリットを感じたようです。

【メリット3】自分の時間が増える

在宅勤務をすることで、ちょっとした時間に家事をしたり、趣味の時間に使ってリフレッシュするなど時間を有効活用することができる点も従業員側の大きなメリットです。

タイムマネジメントをしっかりと行うことで、ワークライフバランスをより充実させることができます。

【メリット4】住む場所を柔軟に決めることができる

完全テレワークの場合、居住地に縛られることもなくなります。

出社が必須の場合、通勤圏内に住む必要があります。やむを得ない事情で職を手放して地方に移住するケースも見られました。

地方在住の人材への打ち手してテレワークを導入した企業は2.4％とそこまで多くありませんが、テレワークは住環境の上の課題を根本的に解決できる制度です。

最近では、ヤフー・メルカリ・NTTなど、全国どこにでも住んで良いという自由なルールを設けている企業も出てきています。

企業側の視点でもオフィスコストの削減効果を実感したとの回答も見られました。

【デメリット1】できない業務が発生する

テレワークにおける課題としてもっとも回答が多かったのが、業務が限定されるというものでした。セキュリティをしっかりとしている企業の場合、社内ネットワークでないとアクセスできないデータがあるというケースもあります。

その場合、どうしても誰かが出社する必要があり、それによって不公平感が生まれるなどの不和にも気を遣わなければなりません。

【デメリット2】従業員間でコミュニケーションが取りづらい

テレワークにおいて、コミュニケーションに課題を感じる人は半数以上の結果でした。
テレワークではテキスト（メールやチャット）、通話によるコミュニケーションが主体となります。

オフラインでのコミュニケーションが取れなくなることで、雑談などが発生せずお互いの関心が希薄化するデメリットがあります。これにより会社への帰属意識が低下し、離職に繋がるということもあるでしょう。

これまで何気なく発生していた雑談の中には、思わぬ一次情報があったということもあるでしょう。そういった情報にアクセスできず、業務やビジネスへの解像度が低いままという影響は少なからずあるかもしれません。

【デメリット3】仕事とプライベートの境目があいまいに

テレワークでは、自己管理を徹底しないと生産性が低下する可能性があります。テレワークは自宅などで働くため、上司や同僚からの直接的な視線がありません。職場にいたときのような緊張感がなくなり、仕事のパフォーマンスが低下してしまう方もいるでしょう。

テレワークの環境下においても十分なパフォーマンスを発揮するためには、自分で適切にタスク管理やモチベーション管理をしていくことが求められます。

テレワークに向いている人は？

テレワークでもオフィスへの出社でも、仕事で成果を挙げるという点で目的は同じです。したがって、テレワーク環境下でもオフィスへの出社時と同様のパフォーマンスを発揮することが前提となります。

それでは、どのような人がテレワークに向いているのでしょうか。端的に言うと、前述したメリットを大きく享受でき、かつデメリットを払拭できる人となります。

特に自己管理を徹底し、出社と変わらないパフォーマンスを維持できる人は、テレワークによって仕事への満足度やパフォーマンスを向上させることができるでしょう。

実際にテレワーク転職を成功させた人の体験談

ここでは、実際にテレワーク転職を成功させた人の体験談を2つ紹介します。

事例1：田中さん（現在IT職でテレワーク中）

田中さんは、IT企業でシステム企画を担当するベテラン社員です。長年培った業務経験から、しっかりと自分でタスク管理やスケジュール管理を行うことができます。また、上司や同僚、部下とのコミュニケーションも丁寧です。

一方で田中さんが抱えていた悩みは、通勤時間が往復で4時間程度かかることでした。長年夢だったマイホームを郊外に購入したため、都心部にある職場への通勤が大きな負担になっていたのです。

そのため、田中さんはテレワークが可能な職場へ転職することを決断しました。業務内容はこれまでのシステム企画を活かした職場であったため、転職面接では業務経験を十分にアピールしたことで転職に成功しました。

転職してテレワークになった結果、通勤の負担がなくなり、ワークライフバランスが大きく向上。本人もテレワーク勤務になって良かったと感じています。

事例2：鈴木さん（現在マーケティング職でテレワーク中）

鈴木さんは、Web業界のマーケティング職に従事する若手社員です。コツコツとデータ分析や資料作成を行うことを得意として、成果物の完成度には定評があります。

しかし、もともと内向的な性格で、職場のなかで大人数と雑談や会話をすることを苦手としていました。

そこで鈴木さんは、テレワークができるマーケティング職を探して転職することにしました。Web業界のマーケティング職はテレワーク求人が比較的多かったこともあり、スムーズに転職を成功させることができました。

鈴木さんは現在、テレワークで働けるようになり、周囲との雑談や会話の心理的負担を解消することができました。データ分析や資料作成はテレワークでも問題なくできるため、仕事のパフォーマンスも十分に発揮できています。

テレワーク転職を成功させるポイント3選

テレワークには前述したメリットや成功体験も多いため、「テレワークで働きたい」という方も多いでしょう。そこで、テレワーク転職を成功させるためのポイントを以下で3点紹介します。

大前提として、テレワークのメリットを享受するだけでなくしっかりとパフォーマンスを発揮するということは念頭におきましょう。

1.テレワーク経験の有無

これまでにテレワーク経験があるかどうかは大切なポイントのひとつです。他の事柄にもいえますが、テレワークにも向き・不向きがあります。

自分がテレワーク勤務に適しているかどうかを知るためには、実際にテレワーク経験をすることが一番です。また、テレワーク転職の面接においては、過去のテレワーク経験の有無を聞かれる場合も少なくないでしょう。

ただし、テレワーク経験がない場合でもテレワークを導入している企業に転職ができないわけではありません。自身の性格や自宅の作業環境などをメタ認知し、論理的にテレワークで問題ないことを説明できれば面接官からの印象は問題ないでしょう。

2.テキストコミュニケーション力

テレワークではメールやチャットを使った仕事のやり取りがメインになります。そのため、テキストでのコミュニケーション力が必須です。

テレワークでの仕事を成立させるためには、テキストを使って相手と卒なくコミュニケーションを図ることが欠かせません。「報連相を密に行う」「5W1H」だけではなく、認識の齟齬がないよう該当箇所のキャプチャや図解も必要に応じて利用することで、適切に内容を伝えられる力が必要です。

反対に自分が情報を受け取る側の場合は、不足している情報がないかなど細かく確認することになります。

3.目標設定・達成力

テレワークでは自己管理能力が問われます。日頃は上司や同僚の目線がないこと、自宅が仕事場になることから集中力を欠きやすい環境です。

ですので自分で日々の業務目標やタスクを設定し、達成していくことが求められます。

テレワーク転職においては、自分自身が綿密にタスク管理やスケジュール管理を行い、業務目標を達成できる人材であることを説明するとよいでしょう。実際にテレワークでパフォーマンスを発揮するうえでも、このような自己管理能力は必須スキルといえます。

もちろん、転職面接のために取って付けた理由ではなく、普段使っているツールや工夫など具体的に説明できる必要があります。

テレワークできる可能性が高い職種

テレワークで働きたいと思っても、求人が出ていなければ仕事に就くことはできません。ここでは、業界別・職種別のテレワークの普及率およびテレワークができる可能性が高い職種の例を紹介します。

業界別・職種別のテレワークの普及率

国土交通省の調査によると、テレワークの普及率が高い業界は以下のとおりです。

既にITインフラが整っていたり、コロナ禍以前は顧客との対面営業が多かった業界が高い傾向があります。
また、職種別では以下の順にテレワークの普及率が高くなります。

裁量の多い職種や、テレワークで業務が限定されにくい職種で高い傾向です。
テレワークで働きたい場合は、業界や職種による傾向があることを把握し、転職活動時に情報収集するのがオススメです。

具体的にテレワーク実施率の高い職種を3つ紹介します。

【テレワーク率の高い職種1】ITエンジニア

ITエンジニアはテレワーク実施率が高い傾向です。プログラミングの仕事は基本的にパソコン1台とネットワーク環境があれば成り立つため、現に多くのエンジニアがテレワークで働いています。

完成したコードをレビューする際も、査読レビューであれば会議を開催する必要がありません。また、会議を開催してレビューを行う場合においても、Web会議でカバーできる場面が多いでしょう。

現状ではフルリモートか週1～2回程度の出社をしている方が多いようです。

【テレワーク率の高い職種2】Webマーケター

Webマーケターもテレワーク実施率が高めの職種です。Web広告の運用や、アナリティクスでの分析は在宅勤務でも問題ないことが多いといえます。

一方で顧客理解やマーケティング施策を議論するなど、オフラインコミュニケーションの方が適している業務が発生する場合は出社することもあるようです。

【テレワーク率の高い職種3】Webライター

Webライターは基本的にテレワークがメインの職種です。Webメディアに掲載する記事を執筆する仕事は、パソコンとネットワーク環境があれば実現できます。

また、クライアントとのコミュニケーションもメールやチャットのツールを利用して行います。場合によっては打合せを実施することもありますが、基本的にはWeb会議で打合せするため、オフィスへの出社は求められないことが多いです。

【まとめ】テレワーク転職を成功させるために

テレワークでは、ストレスフルな満員電車を避けることができたり、家族と過ごす時間が増えたりと、多くのメリットがあります。

一方で、テレワークでは自分自身でしっかりとタスク管理やスケジュール管理を行い、パフォーマンスを発揮することが不可欠です。自宅などでも集中力を切らさずに仕事に取り組める方がテレワークに向いているといえるでしょう。

また、テレワークではメールやチャットを使ったコミュニケーションが中心となります。そのため、自分の考えを丁寧にテキストで伝え、相手の意見をテキストからくみ取る工夫もテレワークで活躍するための成功ポイントといえます。

実際に転職活動をしようとしている方は、以下記事も是非参考にしてみてください。

▶転職面接で聞かれる質問とは？面接官にマイナス印象なNG回答も解説

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