キャリアと年収は切り離せないもの。キャリアアップの目的の1つを年収を上げることとしている方も多いのではないでしょうか。

しかしキャリアと年収は必ずしも比例するものでなく「正当な評価を得られない」「給与が低い」と不満を抱える人も少なくありません。

年収を上げるための方法はいくつかあります。そのうち即効性の高い手段が転職・フリーランス転身です。

この記事では、年収を上げたいビジネスマンのために、年収アップしやすい人の特徴や業界、転職時の年収交渉の方法についても詳しく解説します。

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年収を上げる4つの方法とそれぞれの効率について

1.昇給

年収を上げる最も単純な方法は、在籍している会社での固定給与の昇給です。

昇給する方法として「定期的な人事評価による給与改定」「昇進による役職手当」が正攻法です。

残業は一時的に給与が増えますが、安定しないことと、「残業＝生産性が低い」とみなされると人事査定に悪影響を及ぼす可能性があります。

年収と自身の評価が見合っていないと感じた場合、上司と直接交渉することで年収を上げられるかもしれません。交渉の際には要望を伝えるだけではなく、定量的な実績を準備して臨みましょう。

また、大幅に年収が上がる可能性が高いのが、昇進です。

役職と非役職の間には大きな賃金格差があることは調査でも明らかになっており、役職を1段階上げられれば、年収の大幅アップが期待できます。

しかし、昇進するためには社内で高い評価を獲得する必要があります。社内ポジションの状況や時期など、当人に能力があっても昇進できない可能性もあります。

また、昇給の意思決定を企業側が行うため不確実性が高いこともネックです。
「すぐに年収を上げたい」場合には効率がいいとはいえないでしょう。

2.インセンティブ

保険業や不動産業界などのセールス職であれば、インセンティブが用意されていることが多いです。

インセンティブの評価基準は企業により様々で、達成金額や件数といった数値目標のほか、目標値に対する達成度合いを評価する場合もあります。

パフォーマンスによって努力や成果が正当に評価されれば、高いモチベーションを維持することができます。一方で、社員同士の競争によって社内のチームワークが悪化したり、成果が出なければモチベーションが下がるデメリットもあります。
もちろん成果は給与水準にも直結しますので、少なくないプレッシャーを受ける可能性もあります。

3.副業

会社や役職を変えることなく年収を上げる方法として、副業という働き方があります。

会社員としての収入に副業のプラスアルファを加えることで、可処分所得を効率的に上げることが可能です。政府は働き方改革の一環として副業や兼業の促進を定めており、近年副業を解禁する企業が増加しています。在籍する会社の就業規則で副業が認められている場合は、検討してみるとよいでしょう。

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4.転職

転職は確実に年収アップする方法の1つです。これまでの実績やスキルを自己分析し、より価値を発揮できる企業を選ぶことでキャリアアップと同時に年収も上げることができます。

その際、大手企業に入れば必ずしも年収が上がるというものでもありません。キャリアや資格などが評価されれば、ベンチャー企業や中小企業などでも年収アップが狙えるでしょう。

また、年収は業界平均に左右されることが多く、例えば「小売・アパレル」よりも「不動産・金融」の方が高い傾向です。現在の職種を変えずに業界だけを変えることで年収が上がる可能性もあるでしょう。

また、フリーランスは雇用されない分、単価が高くなる傾向です。フリーランスに転身することで、年収が大きく上げることも期待できるでしょう。

年収アップには転職が近道

結論、年収アップには転職が近道です。

年収は「職種×業界」によって大枠が決まっています。企業規模や役職よりも、業界や職種が年収に大きな影響をもたらします。

したがって、今の会社で昇進して年収アップを目指すより、「年収の高い業界」あるいは「年収の高い職種」にずらす形で転職する方が、年収は大きくアップするのです。

年収レンジの高い業界は、基本的に「動くお金が大きく、かつ利益率が高い」業界です。たとえば、商社やコンサル、金融、不動産、通信、広告など。今より高い年収レンジの業界に移るだけでも年収アップする可能性があります。

転職しやすい年齢は？

総務省統計局の労働力調査によると、転職者が最も多い年代は25～34歳です。

この年代は、ビジネスの基礎力はもちろん、プロ直前のレベルまで業務経験を積んだ人材が多く、経験者採用（キャリア採用）の旬とも呼べる時期です。

転職市場において、「若い」ことはウィークポイントでありながらアピールポイントでもあります。若ければいいというわけではありませんが、希望する年収や就業条件を叶えるためには、年齢も一つの重要なファクターであることを留意しておきましょう。

35歳を過ぎると、年齢の上昇とともに転職者数も緩やかな減少傾向にあります。実際には35歳を超えて転職を成功させている人も多く、年齢に関係なく即戦力であれば問題ないでしょう。

説別・年代別の転職率

厚生労働省「令和3年上半期雇用動向調査結果の概況」によると、男性の転職率が最も高いのは19歳以下の10.3%、次いで20～24歳の7.2%、60～64歳の7.0%となっています。一方女性では、25～29歳の8.0%が最も高く、19歳以下の6.8%、20～24歳の7.6%と続いています。

若い世代は転職率が高い傾向です。また女性は多くの年代で男性の転職率を上回っています。ライフステージの変化などで、より出産・育児への理解が深い企業に転職するなどの背景があると思われます。

年収アップをしやすい業界とその理由

年収アップをしやすい業界とその理由について解説します。

金融業界

金融業界は、他業界に比べて年収が高い傾向があり、年収アップしやすい業界です。

なかでも「アナリスト」「ディーラー」「戦略・会計・人事系コンサルタント」「ホールセール・リテール」などが特に平均年収が高い専門職です。

金融に関する専門的知識や資格を有したスペシャリストであり、需要に対して供給が限られていることから、年収が高い傾向です。

保険業界

保険業界も年収水準が高い業界の1つであり、転職すれば年収アップが見込めます。

保険業界は営業職が多く成果主義です。「ノルマが厳しい」「収入が安定しない」というネガティブな意見がある一方、成果に比例して年収を大幅に上げることも可能です。

資格を取得すれば年収が上がる会社もあるため、年収アップの手段として資格取得する人もいるでしょう。

IT業界

IT業界は転職で年収をアップしやすい業種です。「2030年に最大で79万人のIT人材が不足する」との試算もあり、IT業界の人材不足は深刻で、完全売り手市場のため、全体として年収が高い傾向にあります。

常に最新の技術知識を取り入れて、高い専門性が必要になる業務であることも、年収が高い要因の一つです。

年収が上がる人の特徴5選

年収が上がる人とは、評価されやすいビジネス人材を指します。具体的にどのような人か見ていきましょう。

専門的な経験を持っている

専門職の人材はどの企業も獲得に注力しているため、需要が高く報酬も高い傾向があります。

加えて専門的なスキルに加えて、業界経験やそのほか職種のスキルを組み合わせることで、比較されづらいポジションを確立し、高い年収オファーを引き出すことも可能です。

企業側からすると「人材と経験を同時に手に入れるためのコスト」という意識が強く働くため、業界の年収水準に影響を受けない年収交渉が可能になります。

コミュニケーション能力が高い

転職する場合に限らず、コミュニケーション能力は必須の能力です。

コミュニケーション能力とは、単に話すのが得意ということだけではなく、自身と相手の業務解像度が高く、それを配慮したコミュニケーションを取ることができるというのがポイントです。もちろん、気配りや、他者への関心、共感など、ファンダメンタルズな部分も重要です。

これらによってチームメンバーや顧客と相互の信頼関係を築いていくことが、後の評価や年収アップに繋がるのです。

論理的思考ができる

論理的思考は、ビジネスシーンにおいて欠かせない能力です。
成果を出すためのロジックを把握した上で成果を出している人は、論理的思考力が高いといえるでしょう。

論理的思考の語意は以下の通りです。

論理に基づいて思考する能力（の高さ）という意味で用いられる表現。道理や筋道に則って思考を巡らせて結論を導いたり、あるいは、複雑な事柄を分かりやすく説明したりできる能力として主に捉えられる。英語の logical thinking（ロジカルシンキング）の訳語としても用いられる。

Weblio辞書より引用

。

• 課題・問題の解決に役立つ
• コミュニケーションを円滑化する
• プレゼンテーションや提案に説得力が増す

論理的思考力はビジネス上の判断・意思決定を支えるものであり、ミッションの重要性に比例して欠かせない能力になります。

年収は成果に比例するため、論理的思考力は欠かせない能力であるといえるでしょう。

自ら課題を解決できる

課題解決能力があると、ビジネスで評価されやすいといえます。

課題解決には、4つのプロセスを要します。

・課題の所在を明らかにする
・情報収集を行う
・本質を理解する
・原因を追究する

年収が上がる人は、4つそれぞれのプロセスにおいて、全体を俯瞰して客観的に判断する能力に優れています。

自己肯定感が高い

年収が上がる人は、自己肯定感が高く、前向きな考え方ややる気を維持できる人です。

【自己肯定感とは】
自分のあり方を積極的に評価できる感情、自らの価値や存在意義を肯定できる感情などを意味する語。 自己否定の感情と対をなす感情とされる。

Weblio辞書より引用

ビジネスは選択の連続であり、失敗することもあるでしょう。その際にリカバリーし、失敗も次の糧としていかすための能力が自己肯定感といえます。

自己肯定感が高ければ、自分の長所に自信を持ち、短所を受け止めることができ、さらに前へ進むための原動力になります。

自己肯定感は、育ってきた環境や、過去に努力して成し遂げた経験が多い人ほど高い傾向にあるようです。

転職を成功させるポイントとは？

転職を成功させるポイントについてご説明します。

自分のバリューを論理的に説明できる

転職を成功させるポイントは、自分のバリューを知り、論理的に説明できるようになることです。

バリューには「市場価値」のほか「魅力」「強み」といった意味も含みます。

高い役職を持っていても、社外に出れば肩書き以上に「実力」が第一。転職というマーケットは、自分がどれほどバリューのある「商品」であるかをアピールし合う場なのです。

自分のバリューを手っ取り早く確かめる方法は、転職エージェントと話してみることです。

いい転職エージェントは、面談の時に「自分のいいところ」だけでなく「良くないところ」「伸ばすべきポイント」を教えてくれます。

第三者の、しかも転職のプロともいえる転職エージェントの指摘は、自分のバリューについて再確認できるいい機会になるはずです。

年収アップには欠かせない年収交渉

年収アップのために転職しようと考えているのであれば、年収交渉は避けて通れない道です。

具体的にどのように年収交渉を行えばいいのか見ていきましょう。

年収交渉とは？

年収交渉とは、転職活動において、自分の希望年収に相当する、あるいは、より高い額を勝ち取るために交渉することです。

年収は、会社の給与水準や業界のビジネスモデル、人材の直近年収などが基本となって決定します。

一般的に書類選考のタイミングで希望年収を伝えることにはなりますが、面接の段階でも希望をはっきり伝えましょう。必要であれば交渉できるよう、事前に準備をしておくことが大切です。

年収交渉のポイント

年収交渉がしやすいタイミングは、1回目の面接が終わった後、あるいは2回目の面接前です。

ただし、年収交渉をスムーズに進めるためには、面接でそれなりに高い評価を得ておく必要があります。

面接での評価が低ければ、年収交渉どころか採用にも至らない、あるいは採用されても希望年収には届かないこともあり得るからです。

まずは面接の対策をしっかり立ててから交渉に臨みましょう。

転職活動ですでに数社との面接を行っている場合は、他社の提示年収を引き合いに交渉するという方法も有効です。

年収交渉のＮＧ例

年収交渉をすることで、必ずしも転職で不利になったり、内定を取り消されたりすることはありません。しかし、不相応な場での年収交渉はビジネスパーソンとしての資質に欠けると判断され、マイナスに働く可能性があります。

年収交渉のNG行動として、4つを解説します。

■面接の冒頭で年収交渉をする
面接官の立場に立って考えれば、面接が始まったばかりの段階で、そもそも希望する年収に見合う能力かどうか判断できません。
基本的には採用側から年収の話題を振るため、そのタイミングで交渉しましょう。2次面接などが控えている場合は、1次面接で年収の話をされないこともありますので焦りは禁物です。

■自分の能力に見合わない額の希望年収を提示する
これは判断が難しい内容です。数値を伴う実績以外の能力は言語化や定量化が難しく、どれほどの年収が適正か正確には測れないでしょう。
この場合は業界の平均年収と、企業の平均年齢を考慮した額をベースに考えておくことが重要です。

■業界のビジネスモデルからかけ離れた額の希望年収を提示する
業界平均から乖離の大きな額は、そもそも業界のビジネスモデルや収益構造についての解像度が低く準備が甘いと捉えられる可能性があります。

自分の希望だけでなく、業界と企業のIR情報などをチェックして、ロジカルに希望年収を伝えられることが理想です。

■内定承諾書を提出した後で年収交渉をする
基本とも言えますが、内定承諾書を提出したタイミングで条件が確定しますので、その後から交渉してもタイミングを逸しています。

【まとめ】年収交渉が苦手ならエージェントを活用するのもあり

年収を上げるには様々な方法があることをご紹介してきましたが、年収を効率的に上げる近道は転職と言えそうです。

自身のバリューをアピールして交渉を有利に進め、希望年収を勝ち取りましょう。

年収交渉をするのが苦手という人は、転職エージェントを活用するのも一つの手段です。

プロから見た客観的な分析で、適切な年収や就業条件について交渉を行ってくれることが期待できます。

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